演題募集

演題募集期間

2026年3月3日（火）～5月29日（金）
※一般演題以外の指定演題の演者抄録については、個別にご依頼させていただきますので運営事務局からの連絡をお待ちください。

一般演題登録の方へ

演題応募者の資格

■日本臨床栄養学会
発表者（筆頭著者）、共著者は会員に限ります。
演題登録の際に必ず会員番号を入力してください。
なお、申請中または不明の方は「99」と入力してください。
非会員の方は演題申込みと同時に入会申し込みを行ってください。
共著者で非会員の方も、学会に入会いただくか臨時会員登録をお願いします。
入会手続きについての詳細は、日本臨床栄養学会のホームページをご覧ください。
日本臨床栄養学会各種手続き（入会手続き）

■日本臨床栄養協会
発表者（筆頭著者）は会員に限ります。
演題登録の際に必ず会員番号を入力してください。
なお、申請中または不明の方は「99」と入力してください。
非会員の方は演題申込みと同時に入会申し込みを行ってください。
入会方法についての詳細は、日本臨床栄養協会のホームページをご覧ください。
日本臨床栄養協会正会員申込方法

発表領域

演題に該当するキーワードについて、1～24（テーマ）の中から第1希望・第2希望を選択してください。

1	栄養相談・栄養管理	22	嚥下障害
2	食育（栄養教育）	23	基礎・臨床栄養研究
3	在宅医療	24	食品の機能
4	地域包括ケア	25	がん
5	多職種連携（チーム医療）	26	循環器疾患(心不全、高血圧、妊娠高血圧症候群、脳血管障害を含む）減塩対策
6	栄養評価（アセスメント）	26	循環器疾患(心不全、高血圧、妊娠高血圧症候群、脳血管障害を含む）減塩対策
7	GLIM基準	27	脂質異常症
8	NST	28	肥満症・メタボリックシンドローム
9	栄養補給（PEGを含む）	29	脂肪性肝疾患
10	臨床栄養エビデンス（RCT）	30	肝疾患（脂肪性肝疾患以外）
11	術前・術後の栄養管理	31	糖尿病（妊娠糖尿病を含む）
12	食欲制御	32	腎疾患・透析
13	小児と栄養	33	高尿酸血症・痛風
14	高齢者と栄養	34	消化器疾患
15	サルコペニア、フレイル	35	呼吸器疾患
16	成人低栄養(Undernutrition in Adults)	36	アレルギー・免疫
17	ミネラル（カルシウム、セレンなど）欠乏	37	スポーツと栄養
18	女性と栄養（妊娠と栄養）	38	リハビリテーションと栄養
19	サプリメント	39	外科治療と栄養（肥満を含む）
20	精神疾患（認知症・うつ）	40	AI・ICT・Dxなどの実践、活用
21	褥瘡	41	その他

若手奨励賞

一般演題にご応募いただく際、若手奨励賞候補演題にエントリーすることができます。
エントリーされた演題の中から数題程度を選考委員会で選出し、候補演題として選出。
発表を踏まえ、厳正なる審査ののち、受賞演題を決定いたします。

若手奨励賞エントリー条件

発表者が、大連合大会開催日時点で45歳以下であること
発表者が、日本臨床栄養学会／日本臨床栄養協会のどちらかの会員であること

指定公募演題

指定演題のプログラムの内、一部セッションは演題を「一部公募」いたします。
後日、公募テーマを公開し、募集を開始いたします。（3月中旬頃予定）

以下の「指定公募演題」専用登録サイトより応募ください。
なお、査読の結果、指定演題ではなく一般演題でご発表いただく場合もありますのでご了承ください。

指定公募演題登録へ
（専用サイト）

準備中

演題の採択、採択通知

演題採否、発表セッションは大会長に一任させていただきます。
演題申込みの際の希望分野に沿えない場合もありますが、あらかじめご了承ください。
演題の採択通知（発表セッション・日時・会場等）は、8月下旬頃に、HP掲載予定です。
※ご登録いただいた演題が、指定演題セッションの演題として採用、ご発表いただく場合もございます。

応募要領

規定の字数を超えると登録はできませんのでご注意ください。
図表、写真の挿入は不可です。
演題名：全角50文字以内
抄録本文の合計文字数：全角800文字以内

発表演題に関する利益相反（COI）について【重要】

発表内容に関する利益相反の有無を「演題登録時」及び「当日発表時」に自己申告していただきます。
※日本臨床栄養学会、日本臨床栄養協会それぞれで申告対象・内容が異なりますのでご注意ください。

申告対象となる利益相反

【日本臨床栄養学会】

1-1.（本人）医学研究に関連する企業等の役員、顧問職の報酬年間100万円以上
1-2.（親族）医学研究に関連する企業等の役員、顧問職の報酬年間100万円以上
2-1.（本人）企業の株式の保有年間の株式による利益（配当、売却益の総和）が100万円以上、または当該企業の全株式の5％以上の所有
2-2.（親族）企業の株式の保有年間の株式による利益（配当、売却益の総和）が100万円以上、または当該企業の全株式の5％以上の所有
3-1.（本人）企業等から支払われた特許権使用料ひとつの使用料が年間100万円以上
3-2.（親族）企業等から支払われた特許権使用料ひとつの使用料が年間100万円以上
4.会議の出席（発表）に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して企業等から支払われた日当（講演料など）ひとつの企業・団体あたり年間合計50万円以上
5.パンフレットなどの執筆に対して支払われた原稿料ひとつの企業・団体あたり年間合計50万円以上
6.企業等が医学研究につき提供する研究費（受託研究費、共同研究費など）申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは研究室の代表者に対しひとつの企業・団体あたり年間合計200万円以上
7.企業等が提供する奨学（奨励）寄付金申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは研究室の代表者に対しひとつの企業・団体あたり年間200万円以上
8.企業等が提供する寄付講座金額を問わず申告者個人もしくは申告者以外の発表者が所属している場合
9.研究とは直接関係のない旅行、贈答品などの提供ひとつの企業・団体あたり年間合計5万円以上